在宅勤務 【WFH】 Work From Home
会社員などがオフィス以外の場所から遠隔で働くことを「テレワーク」(telecommuting)あるいは「リモートワーク」(remote work)という。在宅勤務はこのうち、従業員が自宅で働くことを指す。フリーランスや自営業者、小規模事業者などが自宅を拠点に事業を行っている場合(work at home)や、住み込み従業員のように事業所の一部に居住している場合は含まない。
育児や介護などで自宅を離れることに困難を伴う状況にある従業員も在宅のまま就業を継続でき、柔軟な働き方を選択できる。雇用先にとっても離職率の低下が期待でき、一定の人数を常に在宅とすることでオフィスの規模を縮小してコストを削減することができる。
一方、他のテレワーク形態と同様、遠隔でのコミュニケーションやチーム内の連携、勤怠の管理などに困難や課題がある。常に自宅に居続けながら私生活と仕事を行き来する生活になるため、気持ちの切り替えや時間の管理、同居家族との軋轢など独特の難しさもある。
コロナ禍による急激な普及
2020年からの新型コロナウイルス禍で出勤が物理的に困難になったため、全世界的に在宅勤務が急速に普及した。「Zoom」「Microsoft Teams」に代表されるインターネット上のテレビ会議サービスやコラボレーションツールを導入し、在勤・在宅を問わずミーティングや業務が行える環境を整える職場が急増した。
2023年頃になると外出制限なども行われなくなったため、多くの企業は出勤を基本とする勤務体制に戻し、在宅勤務は育児中の従業員などに特例的に認める制度となった。一方で、IT系業種やベンチャーなどを中心に、全員在宅を基本とする企業や、恒久的に一定の割合を在宅勤務とすることに定めてオフィス規模を縮減し、全員が同時に出勤することはできない体制に移行する企業も現れている。