C to C 【Consumer-to-Consumer】 C2C / CtoC

概要

C to C（Consumer-to-Consumer）とは、商取引の分類を表す用語の一つで、個人間、とりわけ一般消費者同士の間で行われる商取引のこと。また、個人間の取引を仲介する事業やサービスなどのこと。

電子商取引やネットサービスの事業分類によく用いられる概念で、個人間で物品の売買やサービス提供を行う取引や、その仲介や紹介などを行う事業などを指すことが多い。具体的にはネットオークション（Yahoo!オークションなど）やフリマアプリ（メルカリなど）、個人で開業できるオンラインショップ（の開設・運用支援サービス）などが該当する。

近年では、物品の売買に限らず個人間の財産の貸し借りやサービス提供を仲介するネットサービスが興隆している。例えば、個人宅の空き部屋の宿泊提供（AirBnBなど）、自動車による送迎（Uberなど）、駐車場の時間貸し（Akippaなど）、飲食店からの宅配（Ubereatsなど）などである。ネットを介した資産の貸し借りで生まれる新たな経済を「シェアリングエコノミー」という。

これに対し、企業と消費者の商取引を「B to C」（Business-to-Consumer）、企業間の商取引を「B to B」（Business-to-Business）という。また、公的機関（G：Government）との商取引や行政サービスの提供などについて、「B to G」（企業→公的機関）、「G to B」（公的機関→企業）、「G to C」（公的機関→住民・国民）のように類型化することもある。

(2023.9.4更新)