APIエコノミー【API economy】

概要

APIエコノミー（API economy）とは、ソフトウェアの機能を外部から呼び出す規約であるAPI(Application Programming Interface)によって様々な事業者のソフトウェアやサービスを繋ぎ合わせることで生み出される新たな商業活動や経済的な価値。

APIとは、あるソフトウェアが取り扱うデータや処理を、外部の別のソフトウェアから一定の書式で記述された依頼を送付することで参照できるようにする仕組みで、オペレーティングシステム（OS）の機能をアプリケーションソフトが呼び出したり、ネットサービスの機能をWebページ上のスクリプトから呼び出したりするのによく用いられている。

この仕組みを応用して、ある事業者の保有するデータや運営するネット上のサービスを、インターネットを通じて別の事業者のサービスやアプリなどから呼び出して連携させることで、今までにない新たな機能や高い利便性が生み出される現象をAPIエコノミーと呼ぶ。

例えば、金融機関が公開するAPIを通じて顧客が自分の口座残高や入出金履歴などを参照できるようにすることで、家計簿アプリや会計ソフトに自動的に口座情報が反映されるようにしたり、地図サービスのAPIを利用してWebサイトに特定の場所の地図を埋め込み表示したり（Google Maps APIなど）、配車サービスのAPIを利用してホテルなどのアプリからすぐに車を手配できるようにする（Uber APIなど）といった事例が見られる。

API提供側のビジネスモデルは様々で、利用回数や期間、データ量などに応じて課金して対価を徴収する場合もあるが、頻度や使用量などに一定の制限を課して無償で提供し、ヘビーユーザーに有料プランを用意するフリーミアム方式も見られる。また、新規利用者の獲得や利用頻度を高めるプロモーションの一環として無償公開し、積極的に利用を呼びかける事業者もある。

(2021.8.1更新)