デジタルデバイド 【digital divide】 情報格差 / デジタルディバイド
概要
デジタルデバイド(digital divide)とは、パソコンやスマートフォン、インターネットなどのデジタル技術に触れたり使いこなしたりできる人と、そうでない人の間に生じる、貧富や機会、社会的地位などの格差。個人や集団の間に生じる格差と、地域間や国家間で生じる格差がある。コンピュータや通信ネットワークが職場や日常生活に深く入り込み、それを活用できる者はより豊かで便利な生活や、高い職業的、社会的地位を獲得できる一方、何らかの理由により情報技術の恩恵を受けられない人々は社会から阻害され、より困難な状況に追い込まれてしまう。こうした状況をデジタルデバイドという。
主な要因
デジタルデバイドは様々な要因により発生し、拡大する。例えば、子どもや若者は技術や知識を比較的容易に習得し、進んで習慣的に利用するようになることが多いが、中高年や高齢者が新たにコンピュータの操作法などを覚えるのは困難で、生活習慣に取り入れることにも抵抗感があることが少なくない。
また、貧困のために情報機器やソフトウェア、サービスなどの購入が困難だったり、身体機能の障害や発達特性などから機器の操作が困難で情報技術の恩恵を受けられない場合もある。元々存在した様々な格差がデジタルデバイドにより拡大したり固定化してしまうという側面がある。
地域間の格差
地域や国家の単位でデジタルデバイドが生じることもある。通信インフラの普及度合いや、所得水準と情報機器の価格の関係、技術の習得・利用の前提となる十分な教育が受けられるか、インフラ整備や技術・機器の導入・教育を担う技術者などの人材が十分にいるか、といった点により、地域や国家ごとに格差が生じる。
ここでも、元々豊かな先進国やインフラがいち早く整備され人材豊富な大都市などが情報技術でさらに発展し豊かになる一方、情報技術に十分アクセスできない発展途上国や農村部などがデジタル環境でも取り残されるという、格差の拡大・固定化の問題がある。
(2023.11.8更新)
関連用語
他の辞典による解説 (外部サイト)
試験出題履歴
この記事を参照している文書など (外部サイト)
- 自治体国際化協会「多文化共生の担い手連携促進研修会」発表資料「日本語教育におけるICT活用
」(PDFファイル)にて引用 (2021年12月)
- 鹿児島県薩摩川内市「薩摩川内市情報化推進計画
」(PDFファイル)にて引用 (2021年3月)
- 鹿児島県奄美市教育委員会「奄美市教育振興基本計画
」(PDFファイル)にて (2017年3月)
- 横浜市「横浜市情報化の基本方針 用語解説
」(PDFファイル)にて引用 (2011年2月)
- 横浜市総務局「横浜市中期4か年計画
」(PDFファイル)にて引用 (2010年9月)
- 日本地図学会「地図」45巻Supplement号「学校教育に見る「地図のDNA」 -生まれつつある「GISディバイド」の危機-
」(PDFファイル)にて引用 (2007年7月)
- 全国地域情報化推進協会「ブロードバンド整備マニュアル
」(PDFファイル)にて引用 (2007年4月)
- 専修大学 大学院社会知性開発センター 言語・文化研究センター「ことばの普遍と変容」Vol.1「デジタルアーカイブのWeb公開に向けて -デジタルアーカイブに関連する各種情報技術の概観-
」(PDFファイル)にて引用 (2006年3月)
- 独立行政法人農業・食品産業技術総合研究機構(AFFRC)「農業と環境 No.38
」にて参照 (2003年6月)