オープンソース 【open source】
概要
オープンソース(open source)とは、プログラミング言語で書かれたコンピュータプログラムであるソースコードを広く一般に公開し、誰でも自由に扱ってよいとする考え方。そのような考えに基づいて公開されたソフトウェアのこと指すこともある。一般に、ソフトウェアを開発するにはプログラミング言語などで人間が読み書きしやすいプログラム形式である「ソースコード」(source code)を記述し、これをコンピュータが直に解釈して実行可能な機械語などによる形式に変換して実行する。
ソースコードがあればプログラムの構造や動作原理などを知ることができ、一部を改変して挙動を変更したり、他のプログラムに組み込むこともできる。企業が製品として販売するソフトウェアの多くは実行プログラムのみの頒布であり、ソースコードは企業秘密として秘匿される。これを「プロプライエタリソフトウェア」(proprietary software)という。
一方、オープンソースの考え方は、開発者がソースコードの著作権を部分的に放棄して広く一般に公開し、誰でも自由に入手、使用、改変、複製、再配布(販売を含む)、別のプログラムへの組み込みなどができるようにするというものである。これらの行為は誰でも無償で自由に行うことができ、開発者の許諾も必要ない。
ただし、利用条件や制約、利用者の義務などが一切ないわけではなく、「オープンソースライセンス」(open source license)と総称される利用許諾契約(ライセンス)に基いて公開されるのが普通である。利用者や開発者へ要請する契約事項はプログラムの原著作者がライセンスの中で定義する。
オープンソースライセンス
アメリカの非営利団体OSI(Open Source Initiative)は、「Open Source Definition」(オープンソースの定義)と呼ばれる10箇条からなるガイドラインを発行しており、一般的にはこれを満たしたものがオープンソースライセンスとされる。
主な要件として、自由な再配布、ソースコードへの完全なアクセス、派生的著作物へ同じライセンスを適用可能、特定の人物や集団の差別的な取り扱いの禁止、用途による差別の禁止(商業利用も完全に自由とする)などがある。
主要なライセンスの多くは似たような条件で構成されるが、派生的な著作物に同じライセンスの適用を強制するか、別のライセンスでの配布を容認するかで立場が大きく分かれる。派生著作物の非公開を認めない考え方は「コピーレフト」(copyleft)と呼ばれ、GNUプロジェクトが公表している「GPL」(GNU General Public License)がよく知られている。
一方、非コピーレフトのライセンスとしては「BSDライセンス」「Apacheライセンス」「MITライセンス」「Mozillaパブリックライセンス」(MPL)などの種類がある。開発者が提示した2つのライセンスのどちらを適用するか利用者が選択できる「デュアルライセンス」で配布されるソフトウェアもある。
ソフトウェア以外のオープンソース
オープンソースの考え方はソフトウェアのソースコードの公開以外にも様々な対象や分野で広まっている。それぞれの対象に適した公開方法やライセンスに基づいて、様々な知的財産が誰でも自由に利用できるように公開されている。
例えば、電子機器や集積回路などの設計図や回路図などハードウェアの設計情報などを対象とする「オープンソースハードウェア」(open source hardware)、文書や図画、映像、音楽などプログラム以外の著作物を対象とする「オープンコンテント」(open content)、様々な分野についてのデータを対象とする「オープンデータ」(open data)などがある。
関連用語
他の辞典による解説 (外部サイト)
この記事を参照している文書など (外部サイト)
- 経済産業省 Society5.0における新たなガバナンスモデル検討会「GOVERNANCE INNOVATION Ver.2 アジャイル・ガバナンスのデザインと実装に向けて」(PDFファイル)にて引用 (2021年7月)
- 日本女子大学国語国文学会「国文目白」50号「公立図書館サービスと情報通信技術の適用」(PDFファイル)にて引用 (2011年2月)
- 日本学習社会学会年報 3巻「インターネット上の情報共有化による新しい学びの様相 ―外国にルーツを持つ子どもを支援する人々の取り組みから―」(PDFファイル)にて引用 (2007年9月)
- 独立行政法人国際協力機構(JICA) 社会開発部「ミャンマー国ソフトウェア及びネットワーク技術者育成プロジェクト実施協議調査報告書」(PDFファイル)にて引用 (2007年4月)
- 早稲田大学図書館報 ふみくら No.73「 DSpace@Waseda Universityについて」(PDFファイル)にて参照 (2005年12月)