コピープロテクト【copy protect】コピーガード
概要
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アナログ媒体の時代から違法コピーの問題は存在したが、デジタルメディアでは複製を重ねても品質が劣化せず、インターネットを通じて広く拡散してしまうため、海賊版の流通が深刻な社会問題となった。これに対応する形で様々な技術が発展してきた。
音楽CDのように規格の段階でコピープロテクトを想定していなかったメディアでは、後から技術を追加しても互換性の問題が生じ、定着しにくかった。一方、DVDやBlu-ray Disc、デジタル放送などの後発の技術では、あらかじめシステム全体に複製制御の仕組みが組み込まれており、対応していない機器では録画や再生ができないようになっている。
複製制御
映像分野では複製を全面的に禁じるのではなく、回数や世代を制限する方式も用いられる。日本のデジタル放送では、1回だけ複製できる「コピーワンス」や、9回の複製と1回のムーブを認める「ダビング10」が採用されている。こうした制御は、番組データに付加されたコピー制御情報（CCI：Copy Control Information）に基づいて行われ、受信機や録画機がその値に応じて複製の可否や回数を判断する。ARIBのデジタル放送規格でも、複製制御に関する仕様が定められている。
データにCCIを付加する方式はDTCPやデジタル放送で広く用いられており、多くは2ビット、4種類の値で表現される。2進数の「00」は自由な複製が可能な状態、「01」は複製が禁止された状態、「10」は一度だけ複製できる状態、「11」は複製が一切できない状態を示す。「10」の状態のデータを複製すると、CCIは自動的に「01」へ書き換えられ、以降の複製はできなくなる。
ソフトウェア製品の保護
商用ソフトウェアの分野では、製品ごとに異なるシリアルナンバーやライセンスキーの入力を求める方式が長く用いられてきた。しかし、文字列ごと複製する不正利用が絶えないため、専用の「ドングル」（dongle）と呼ばれる器具を本体に接続しなければ動作しない方式や、インターネットを通じて開発元に利用登録したパソコンでのみ動作する「プロダクトアクティベーション」が広く用いられている。買い切り型の提供を取りやめて月額課金型のサブスクリプションサービスに移行する事例も増えている。
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