セカンドレベルドメイン【SLD】 Second Level Domain / 2LD / 2nd Level Domain / 第2レベルドメイン

概要

セカンドレベルドメイン（SLD）とは、インターネットドメイン名を構成する要素のうち、「.」(ピリオド、ドット)で区切られた右から2番目にある要素のこと。例えば、「example.jp」における「example」の部分。

ドメイン名は実世界の住所のように階層構造になっており、各階層の識別名（ラベル）を「.」で区切って並べて表記する。並び順は末尾（右）が最上位で先頭（左）が最下位であり、末尾から2番目にある識別名のことをセカンドレベルドメインという。

トップレベルドメイン（TLD）の管理者の運営方針により、セカンドレベルドメインが個別の組織に割り当てられる場合（gTLDなど）と、地域や組織種別など何らかの分類を表す識別コードに用いられる場合（以前のJPドメインやUKドメインなど）、その両方（現在のJPドメインなど）がある。

例えば、「example.com」は個別の組織に割り当てられたドメイン名を表すが、「example.co.jp」における「co」はJPドメインの管理者（JPRS）が運用する特殊なセカンドレベルドメインで、この場合は日本国内の企業（営利法人）であることを示している。このように、TLDと同じ管理者によって運用され、個別に割り当てられることないセカンドレベルドメインのことをccSLD（country code SLD）ということがある。

JPドメインにおけるSLD

日本を表すJPドメインは当初、少数の歴史的例外（ntt .jp、nttdata.jp、kek.jpの3ドメイン）を除いてセカンドレベルを組織種別として用いる属性型JPドメイン名として運用され、「co」（企業など）、「or」（非営利法人など）、「gr」（任意団体など）、「ne」（ネットワークサービスなど）、「ad」（通信事業者・ISPなど）「ac」（大学など）、「ed」（小中高校など）、「go」（政府機関など）、「lg」（地方自治体など）の各SLDが設けられた。

後に地域型JPドメイン名が導入され、「tokyo」「yokohama」など都道府県名および政令指定都市名のSLDが設けられたが、地域型は2012年に登録受付終了となり、実質的に廃止された（地域型のSLDは個別の登録は受け付けず凍結されている）。

2001年からは自由にセカンドレベルドメインを登録・運用できる汎用JPドメイン名が運用開始され、「example.jp」のようにセカンドレベルに自らの団体名や商標などを登録して利用できるようになった。汎用 JPドメイン名開始後も属性型の運用は継続されており、登録資格の審査が必要なため信頼度の高いドメイン名として一定の需要がある。

(2018.4.9更新)