GAFA【Google Apple Facebook Amazon】

概要

グーグル（Google）社は同名のWeb検索サイトやオンライン広告、動画共有サービス「YouTube」、スマートフォン向けソフトウェア「Android」、AIモデル「Gemini」などで、アップル（Apple）社はスマートフォンの「iPhone」やパソコンの「Mac」などで、メタ社は大手SNSの「Facebook」や「Instagram」、メッセンジャーの「WhatsApp」などで、アマゾンドットコム（Amazon.com）社は同名の電子商取引サイトやクラウドサービス（Amazon Web Services）でよく知られる。

これらの企業の影響力が世界的に増加し、各国政府との軋轢が目立つようになった2018年頃から使われるようになった用語で、主に欧州や日本で用いられる。4社の本国アメリカでは「GAFA」という呼称はあまり広まっておらず、“Big Tech” （ビッグテック）、“Tech Giants” （テックジャイアンツ）のように呼ぶことが多いとされる。

世界市場全体で見ればこれら4社はそれぞれ注力する事業分野における圧倒的な巨大企業だが、日本ではSNSがFacebookより「X」（旧Twitter）、メッセンジャーがWhatsAppよりLINEヤフーの「LINE」の方が普及していたり、アマゾンがECサイト事業に参入している国はあまり多くない（十数か国）など、国によって影響力に違いがある。

分野によっては、この4社に近い地位にいるマイクロソフト（Microsoft）社を加えた「GAFAM」、ネットフリックス（Netflix）社を加えた「FAANG」、メタ社を除外して並列演算プロセッサ（GPU）大手のエヌビディア（NVIDIA）社と電気自動車大手のテスラ（Tesla）社を加えた「MATANA」といった造語が用いられることもある。

2020年代には米株式市場で飛び抜けて大きな時価総額と影響力を持つ7社を「マグニフィセント・セブン」（Magnificent Seven）と呼ぶのが一般化している。これはGAFAの4社に前出のマイクロソフト、エヌビディア、テスラの3社を加えたものである。