メンタルヘルス【mental health】

概要

世界保健機関（WHO）の定義によれば「人々が日々のストレスに対処し、自分の能力を発揮し、よく学び、よく働き、自身の所属するコミュニティに貢献することができる、精神的なウェルビーイング（well-being）が保たれている状態」をメンタルヘルスという。

企業経営とメンタルヘルス

近年、企業経営においてメンタルヘルスが重要視されるようになった背景には、長時間労働や成果主義の浸透によるストレス増加がある。働く人々の心の健康が損なわれると、集中力の低下、意欲の減退、生産性の低下を引き起こし、さらには休職や離職につながる。これは、企業にとって貴重な人材の損失と大きな経済的・社会的コストとなるため、メンタルヘルス対策はリスクマネジメントの一環と位置づけられている。

日本では、労働安全衛生法に基づくストレスチェックが2015年に50人以上の事業所で義務化されたことを受け、企業による組織的な対応が本格化した。これは、従業員自身のストレスへの気づきを促すとともに、職場環境の改善につなげることを目的とした施策である。

4つのメンタルケア

企業が実施する従業員のメンタルヘルスに対するケアは、厚生労働省の「労働者の心の健康の保持増進のための指針」で示される「4つのケア」に分類される。これは、誰もが心の不調を経験しうるという考えに基づき、予防から回復・復帰に至るまで多角的に支援する体制を示すものである。

• セルフケア … 従業員自身が、ストレスに気づき、日頃から予防や対処に努めること
• ラインケア … 管理監督者（上司）が、部下の異変に気づき、相談に応じたり、職場環境を改善したりするケア
• 事業場内産業保健スタッフ等によるケア … 産業医、保健師、人事労務部門などが専門的見地から行うケア
• 事業場外資源によるケア … 医療機関や保健機関など外部の専門機関による専門的な支援やカウンセリングを利用すること

これらの4つのケアを有機的に連携させることで、心の健康問題の未然防止（一次予防）から、早期発見・早期対応（二次予防）、さらには職場復帰支援（三次予防）までを包括的に行うことが可能となる。企業が適切なメンタルヘルス対策を講じることは、従業員の活力維持と企業の持続的な成長に不可欠な要素である。