OpenAI
設立当初は非営利法人（OpenAI Foundation）として発足したが、その後、研究成果の社会実装と資金調達を両立させるために、傘下に営利目的の公益法人（OpenAI Group PBC）を持つ独自の組織形態へと移行した。最高経営責任者（CEO）は創業者の一人でもあるサム・アルトマン（Samuel H. Altman）氏で、主要な拠点は米国カリフォルニア州に置かれている。
研究分野は自然言語処理、画像生成、強化学習など多岐にわたり、大規模データと計算資源を活用したモデル開発に注力している。対話型AIの「ChatGPT」を筆頭に、画像や動画、音声などを高度に処理・生成する最先端のモデルを次々と公開している。米マイクロソフト（Microsoft）社との強力なパートナーシップを築いており、同社のクラウド基盤を通じて世界中に技術を提供している。
モデルとサービス
同組織が開発している技術には、基盤となる機械学習モデルと、これを利用するためのWebサービスやアプリがある。AIモデルとしては大規模言語モデル（LLM）の「GPT」（Generative Pre-trained Transformer）シリーズや、プログラミングに特化した「Codex」シリーズ、画像生成モデル「DALL-E」シリーズ、動画生成モデル「Sora」シリーズ、複雑な論理的思考に特化した「OpenAI o1」「OpenAI o3」などが知られる。
サービスとしては、利用者のテキスト入力（プロンプト）に回答を返すAIチャットボットの「ChatGPT」、音声認識と機械翻訳を組み合わせた「Whisper」、企業などがAIエージェントを展開するためのプラットフォーム製品「OpenAI Frontier」などがある。
ChatGPTからは画像生成やプログラムコード生成など様々なモデルの機能を呼び出すことができ、DALL-EやSoraは同名のサービス、アプリからも利用することができる。また、提携先のMicrosoft社の「Copilot」や「Bing」「Azure」などの製品・サービスから同社モデルの機能を呼び出して使用することができる。
評価と現状
OpenAI登場以前、ディープラーニング技術の進展によってAIシステムの飛躍的な進歩が見られたが、一般への普及は足踏み状態だった。そこへ2022年11月にChatGPTが公開され、ニューラルネットワークを応用したAIシステムの有用性や実用性が広く一般に知られることとなった。これが起爆剤となり、現在まで続くAIサービスの爆発的な普及と急激な進歩が始まった。
OpenAI自身も技術開発や利用者のシェアなどの事業面でトップランナーの一角として世界的大手の地位を維持し続けており、「Claude」で知られる米新興アンスロピック（Anthropic）社、「Gemini」で知られる米IT大手グーグル（Google）社と三つ巴の激しい競争を繰り広げている。
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