基本情報技術者試験 - 令和7年1月修了 - 問19

データ項目の命名規約を設ける場合，次の命名規約だけでは回避できない事象はどれか。

〔命名規約〕
（1）データ項目名の末尾には必ず “名”，“コード”，“数”，“金額”，“年月日” などの区分語を付与し，区分語ごとに定めたデータ型にする。
（2）データ項目名と意味を登録した辞書を作成し，異音同義語や同音異義語が発生しないようにする。

ア	データ項目 “受信年月日” のデータ型として，日付型と文字列型が混在する。
イ	データ項目 “受注金額” の取り得る値の範囲がテーブルによって異なる。
ウ	データ項目 “賞与金額” と同じ意味で “ボーナス金額” というデータ項目がある。
エ	データ項目 “取引先” が，“取引先コード” か “取引先名” か，判別できない。

◀ 問18　|　▲ 令和7年1月修了問題一覧　|　問20 ▶

答え：イ
分野：テクノロジ系 › 技術要素 › データベース › データベース設計

同一問題 ：〔令1修12問25〕〔平30秋問27〕〔平29修6問26〕〔平27春問29〕〔平24秋問28〕

解説：
データ項目に名前を付けるときのルール（命名規約）を決めても，そのルールだけでは防げない問題を選ぶものです。

命名規約(1)は，データ項目名の最後に必ず「名」「コード」「数」「金額」「年月日」といった区分を表す言葉を付け，その言葉ごとに決まったデータ型を使うというルールです。

命名規約(2)は，データ項目名と意味を辞書にまとめ，同じ意味なのに違う名前（異音同義語）や，同じ名前なのに違う意味（同音異義語）にならないようにするルールです。

「イ」の“受注金額”という同じ名前のデータ項目でも，テーブルによって扱える値の範囲（たとえば0円から100万円までか，0円から1000万円までかなど）が違ってしまうという問題は，名前の付け方やデータ型の統一だけでは解決できません。値の範囲を決めるには，別途，値の範囲に関する制約のルールを設ける必要があるため，これが正解です。

「ア」は区分語ごとにデータ型を決めるルール(1)で回避でき，「ウ」と「エ」は辞書を作って同義語や表記のあいまいさをなくすルール(2)で回避できるため，いずれも不正解です。