基本情報技術者試験 - 令和4年12月修了 - 問77
当期の建物の減価償却費を計算すると,何千円になるか。ここで,建物の取得価額は10,000千円,前期までの減価償却累計額は3,000千円であり,償却方法は定額法,会計期間は1年間,耐用年数は20年とし,残存価額は0円とする。
| ア | 150 |
|---|---|
| イ | 350 |
| ウ | 500 |
| エ | 650 |
答え : ウ
分野 : ストラテジ系 › 企業と法務 › 企業活動 › 会計・財務
解説 :
「定額法」とは,固定資産の取得価額から残存価額を差し引いた金額を,耐用年数で均等に割り振って,毎年同じ金額を減価償却費として計上していく方法です。
この問題では,建物の取得価額は10,000千円であり,残存価額は0円,耐用年数は20年とされています。定額法における1年あたりの減価償却費は,取得価額から残存価額を差し引いた金額を耐用年数で割ることで求められるため,10,000千円から0円を引いた10,000千円を20年で割ると,1年あたり500千円という減価償却費が算出されます。
前期までの減価償却累計額が3,000千円であるという情報は,この問題では当期の減価償却費そのものには影響を与えず,定額法では毎年同じ金額が減価償却費として計上されるため,当期の減価償却費も同様に500千円となり,選択肢「ウ」が正解です。
分野 : ストラテジ系 › 企業と法務 › 企業活動 › 会計・財務
解説 :
「定額法」とは,固定資産の取得価額から残存価額を差し引いた金額を,耐用年数で均等に割り振って,毎年同じ金額を減価償却費として計上していく方法です。
この問題では,建物の取得価額は10,000千円であり,残存価額は0円,耐用年数は20年とされています。定額法における1年あたりの減価償却費は,取得価額から残存価額を差し引いた金額を耐用年数で割ることで求められるため,10,000千円から0円を引いた10,000千円を20年で割ると,1年あたり500千円という減価償却費が算出されます。
前期までの減価償却累計額が3,000千円であるという情報は,この問題では当期の減価償却費そのものには影響を与えず,定額法では毎年同じ金額が減価償却費として計上されるため,当期の減価償却費も同様に500千円となり,選択肢「ウ」が正解です。